１．電子レンジ調理に対して、消費者への安全で、安心し利用できる方法の確立

２．調理による消費エネルギーを軽減する省エネルギー対策

３．手作り料理の幅広い復活により、高齢化社会に欠かせない食生活からの健康維持

４．調理現場の環境の改善

この４つをテーマを目的に、ホームページも「メタボレスクッキング」として広めてきました。磁性鍋は単に販売促進による利益の追求だけではなく、高齢化社会へ向けて健康長寿を支える社会運動の一環として活動を広めていました。

２０００年４月から始まった大阪大学、大学院工学科教授、柳田祥三を中心とする、マイクロ波効果・応用シンポジュウムの5ヶ年の研究では、全国の大学研究機関が組織され研究会が発足しました。研究のなかには、マイクロ波の化学的応用実験の報告があり、短時間に触媒反応を促進し、実用化計画も進んでいます。マイクロ波は化学反応や分解等の促進に効果的であることが実証されました。学術的実験例が示すように、組成にマイクロ波照射によって組成分子の分子回転による分解や反応が進むことは、食品素材に含まれる成分、例えば栄養成分と調味料が同じように分解や反応を起こしていると見ることができ、調理に長時間電子レンジを利用することは決して進められることではないことを示しています。実感として鶏肉、豚肉をマイクロ波調理すると食感がバサバサに変わり組成変化をしたことを示しています。高濃度の塩分も調理後あまり塩分を感じないことが実際に起こっています。

マイクロ波照射後に食品素材がどのような化学組成に変化したのかその実験例は学会では報告されていませんが、危険性がないとするデータも存在しません。

企業は危険性をいち早く回避しておく必用から、電子レンジの構造的転換を促進したと予測することができます。

過熱水蒸気や遠赤ヒーターの構造的転換によって消費者にはメリットがあるのか？

マイクロ波の調理では０．７ｋｗが主な出力ですが、過熱水蒸気や遠赤外線ヒーターの出力は１．２ｋｗで、同じ調理品を調理する調理時間は、マイクロ波単独の約倍の時間が掛かっています。エネルギーのロスが大きいことを示しています。省エネが求められているなかで消費者に大切なエネルギーコストのメリットは見えません。

市民の一部には、マイクロ波による漠然とした不安があり電子レンジを避けている消費者も存在します。又ペースメーカーなどを携帯している疾患の人たちも避けられています。

この問題が公知として追求されたときに、回避しておく必要性から過熱水蒸気や遠赤外線ヒーターを付加し高額で販売していると予測出来ます。

特許申請と同時に審査請求を行いましたが、特許庁の審判は、３度にわたり特許拒絶としてクレームが付きました。我々は、再審請求として、東京高裁、知的財産高等裁判所に提訴し、最終結審において勝訴しました。

我々のマイクロ波と磁性素材との研究では、２０１１年１２月１３日、次世代エネルギーとして今後大きな社会問題解決となる。「感温磁性流体のエネルギーシステム」の特許登録が終了しました。この基礎的研究は磁性鍋の開発が一つのヒントになっています。

　我々は、次世代の世界のエネルギーは、自己充足、公平に誰でも、利用したい場所で、必用な時間に、必要な容量が利用でき且つ、CO2を発生させず、経済的に安価で、持続的グリーンエネルギーであることをコンセプトに研究開発しました。

　２０１１年２度にわたりチュニジアへ訪問しました。

チュニジアでは駱駝やロバにまたがっている老人が携帯電話を持ち話しています。

電話に電線がいらない社会に成ったことが、チュニジアの「ジャスミン革命」アラブの春の源泉に結びついています。

エネルギーも同じように電線に依存することなく、必用な場所で電気が得られるとホルムズ海峡で争うことは無意味になります。２０世紀はエネルギーが原因で勃発した戦争による死者は第一次世界大戦から始まり日本にも多くの死者の記憶がある、第二次世界大戦、クエート、そしてイラク等全てエネルギーの争奪が原因で、その死者は５０００万人を超えています。

次世代エネルギーの「感温磁性流体のエネルギー」は2／24日、NPO法人「未利用資源事業化研究会」の設立フォーラムで講演します。 ご参加下さい。